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  Version: 2.0.0
  Last modified: July 9th 2006
  Maintainers: 
               Chris Lyttle <chris@wilddev.net>
  Author:
  		Jon Lapham <lapham@extracta.com.br>
  	Updated	Bengt Thuree <bengt@thuree.com>
  Originally designed by Carol Champagne.
  Translators: Yasuaki Taniguchi <yasuakit@gmail.com>
               (translators put your name and email here)
-->
<chapter id="chapter_dep">
  <title>減価償却費</title>

  <para>本章は、会計処理で減価償却の概念を紹介して、それを使用するためにいくつかの実例を提供します。</para>

  <sect1 id="dep_concepts1">
    <title>基本概念</title>

    <para>減価償却費は、時間経過とともに取得原価を経費計上するための会計方法です。減価償却費を記録したいと思うのは2つの理由があります。ひとつは、個人財務のために帳簿をつけていて、純資産の動向をおさえたいと思うからです。または、小規模事業のために帳簿をつけていて、税務申告書を準備する財務諸表を製作する必要があるからです。</para>

    <para>最終目的は異なりますが、減価償却費を記録する手法はどちらの場合も同じです。本項では2つの差異について説明します。しかし最初は専門用語集からです。</para>

    <itemizedlist>
      <listitem>
        <para><emphasis>減価償却累積額</emphasis> - 資産の耐用年数に従って課される帳簿上の減価償却の累計額です。これは資産分野における減価勘定として累算されます。</para>
      </listitem>

      <listitem>
        <para><emphasis>帳簿上の減価償却費</emphasis> - 1会計期間あたりの財務諸表に記録する減価償却費の合計です。</para>
      </listitem>

      <listitem>
        <para><emphasis>公正市場価額</emphasis> - ある時点で資産を売却することができたとした時の金額です。</para>
      </listitem>

      <listitem>
        <para><emphasis>正味帳簿価格</emphasis> - 取得原価とこれまで償却した減価償却費の差異です。</para>
      </listitem>

      <listitem>
        <para><emphasis>取得原価</emphasis> - 資産を購入した時に費やした合計金額です。それ資産を使用できるようにするために費やした全ての経費を含んでいます。例えば、輸送費用、架設費、訓練費用です。</para>
      </listitem>

      <listitem>
        <para><emphasis>残存価格</emphasis> - (あなたにとっての) 耐用年数が終了し、売却するとした時の資産評価額です。</para>
      </listitem>

      <listitem>
        <para><emphasis>税金減価償却費</emphasis> - これは所得税の目的に関係する減価償却費の合計です。</para>
      </listitem>
    </itemizedlist>

    <sect2 id="dep_concepts_personal2">
      <title>個人財務</title>

      <para>減価償却費は、個人の財務において、現在の純資産の正確な推定額を知るために、定期的に資産の評価額を下げるために使用されます。例えば、自動車を所有しているなら、毎年減価償却を記録することによって、現在価値の動向をおさえることができるでしょう。これを実現するためには、資産として最初の購入を記録し、後は1年あたり1回減価償却費に記録します。(例として<xref linkend="dep_example1" />を参照してください)。これにより、年末になると資産の正味帳簿価格が公正市場価額とだいたい等しくなります。</para>

      <para>個人財務の減価償却費は、全く税金に影響がありません。減価償却費は単純に純資産を見積もるのを助けるために使用されます。このため、どのように減価償却費を見積るかの規則が全くありません。自身の最良の判断を使用してください。</para>

      <para>どんな資産のために、減価償却を見積もらなければならないのでしょうか? 個人財務における減価償却費の目的が個人の純資産の推定を行うためであるので、自動車またはボートのように、潜在的に売却することができる注目に値する価額の資産で減価償却費を追跡するだけでよいです。</para>
    </sect2>

    <sect2 id="dep_concepts_business2">
      <title>ビジネス</title>

      <para>個人財務では個人の総資産を追跡すること目標であるのと対照的に、ビジネスでは、固定資産の取得原価とそれらによって得られた収入の関係を一致させる必要があります。帳簿減価償却費を通してこれをします。また、ビジネスでは現地税法が資産償却に必ず関係します。これは税金減価償却費として知られています。ビジネスでは帳簿上に減価償却費を記録する体系は自由に選択するのことができますが、税金減価償却費に使用される体系は固定されています。しばしば、結果的に帳簿と税金減価償却費の差異が発生します。しかし、これらの差異を減少させるための手順をとることができます。</para>

      <para>では、どんな購入品を資産計上しなければならないのでしょうか? もし本年度以降にも収益を得るために、何かを購入しようと考えるなら、それを資産計上しなければなりません。これはビジネス目的に使用される限り、土地、建物、設備、自動車、およびコンピュータのようなものを含んでいます。それは在庫品であると考えられる商品を含んでいません。よって、商品を再販する意図をもって仕入れたなら、それを資産計上してはいけません。</para>

      <para>資産自体の価値に加えて資産を使用できるようにするために費やした全ての経費を資産計上しなければなりません。例えば、設備の部品を買うとします。それは、市外から出荷する必要があります。機械のプラグを差し込むことができるように何らかの電気工事を行う必要があります。機械を使用する方法を知るために何らかの専門研修が必要となります。この場合、これらにかかるすべての経費が設備の経費に含まれます。</para>

      <para>また、資産の見積残存価額を知る必要があります。一般に、これはゼロであると仮定されます。残存価格を知る背景は、正味帳簿価格 (原価差引減価) が残存価格と等しくなるまで資産は減価償却されるからです。そして、資産を帳簿から削除する時、資産処分に伴う損益が発生しません。</para>

      <para>最後の手順は、使用したいと思う減価償却の方法を決定することです。これは次の数ページで検討します。</para>

      <note>
        <para>警告: 異なった国は減価償却費に関する実質的に異なった税政策を持っていることを承知しておいてください。本書全体で実質提供しているのは、<quote>あなたのお気に入り</quote>の税金/減価償却費方法を適用するのを助けるため基本的な知識の一部です。</para>
      </note>
    </sect2>
  </sect1>

  <sect1 id="dep_value1">
    <title>評価額の推計</title>

    <para>減価償却費の主要な論点は、資産の将来価値をどのように推定するか決定することです。しばしば行われる不確実な推定と比較して、ここで行わなければならない資産の評価はいくらか難しい問題に関係があります。以下に挙げるのは、減価償却される資産の将来価値を見積もるための率直な理由です。</para>

    <itemizedlist>
      <listitem>
        <para><emphasis>税法:</emphasis> ビジネスでは税金対策のために減価償却費を使用します。政府はどのように減価償却費を計算しなければならないかに関して正確な規則に設定する傾向があります。地域の税法を参照してください。そこには減価償却費を見積もる方法が正確に書いてあります。</para>
      </listitem>

      <listitem>
        <para><emphasis>自動車のブルーブック:</emphasis> 自動車のために、自動車が将来どれくらいの期間の後にどれくらいの価値があるかに関する<quote>ブルーブック</quote>見積などのリファレンスを検索するのは簡単です。これから、減価償却費のモデルを見いだすことができます。</para>
      </listitem>
    </itemizedlist>

    <sect2 id="dep_valueschemes2">
      <title>減価償却費体系</title>

      <para><emphasis>減価償却費体系</emphasis>は資産が時間がたつにつれてどう経費に配分されるかに関する数学的モデルです。減価償却を受けるあらゆる資産のために、減価償却費体系を決める必要があります。税金対策のために覚えておく重要なポイントは、資産をある割合で減価償却する必要があるということです。これは税金減価償却費と呼ばれます。財務諸表目的のためには、自由な手法を選択できます。これは帳簿減価償却費です。ほとんどの小規模事業は税金と帳簿減価償却費を同じ料率で使用します。この方法では、財務諸表の実収入と課税所得の差異はより小さくなります。</para>

      <para>本項では3つのよく使われる減価償却費体系を示します。<emphasis>定額法</emphasis>、<emphasis>定率法</emphasis>、<emphasis>級数法</emphasis>です。例を簡素化するために減価償却される資産の残存価格がゼロになると仮定します。もし残存価格を使用することを選択する場合、一旦、正味帳簿価格と残存価格が等しくなったら資産の減価償却を中止します。</para>

      <orderedlist>
        <listitem>
          <para><emphasis>定額法</emphasis>による減価償却は、各期間に資産の一定額ずつ、残存価格がゼロになるまで評価額を減少させます。有効な耐用年数を見積り、単純にその耐用年数にわたって等しく経費を分割するので、これは最も簡単に計算できます。</para>

          <para>例 : 1500ドルでコンピュータを買い5年間で減価償却しようとしています。減価償却費は毎年300ドルです。以下のような計算になります。</para>

          <para><table>
              <title>定額法による減価償却の例</title>

              <tgroup cols="3">
                <tbody>
                  <row>
                    <entry><emphasis>年</emphasis></entry>

                    <entry><emphasis>減価償却費</emphasis></entry>

                    <entry><emphasis>残存価格</emphasis></entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>0</entry>

                    <entry>-</entry>

                    <entry>1500</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>1</entry>

                    <entry>300</entry>

                    <entry>1200</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>2</entry>

                    <entry>300</entry>

                    <entry>900</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>3</entry>

                    <entry>300</entry>

                    <entry>600</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>4</entry>

                    <entry>300</entry>

                    <entry>300</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>5</entry>

                    <entry>300</entry>

                    <entry>0</entry>
                  </row>
                </tbody>
              </tgroup>
            </table></para>
        </listitem>

        <listitem>
          <para><emphasis>定率法</emphasis>による減価償却は前期の資産価値の一定割合を減少させます。より多くの減価償却が期間の早いうちに行われるので、これは前部に重み付けされた減価償却費体系です。この体系では、資産の評価額は指数的に減少します。終了時の評価額 (すなわち、 再販評価額) はゼロより大きくなります。</para>

          <para>例 : 上と同じ例を30%の年間減価償却費で行います。</para>

          <para><table>
              <title>定率法による減価償却費体系の例</title>

              <tgroup cols="3">
                <tbody>
                  <row>
                    <entry><emphasis>年</emphasis></entry>

                    <entry><emphasis>減価償却費</emphasis></entry>

                    <entry><emphasis>残存価格</emphasis></entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>0</entry>

                    <entry>-</entry>

                    <entry>1500</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>1</entry>

                    <entry>450</entry>

                    <entry>1050</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>2</entry>

                    <entry>315</entry>

                    <entry>735</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>3</entry>

                    <entry>220.50</entry>

                    <entry>514.50</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>4</entry>

                    <entry>154.35</entry>

                    <entry>360.15</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>5</entry>

                    <entry>108.05</entry>

                    <entry>252.10</entry>
                  </row>
                </tbody>
              </tgroup>
            </table></para>

          <note>
            <para>税務当局は、最初の期間により大きな割合の償却を要求 (または容認) します。一方、カナダでは、これが逆になり、初年度は<quote>資本費引当額</quote>の半分だけ許可されます。この手法の結果、開始時の方が終了時より資産価値が急速に減少します。ほとんどの資産ではたぶん定額法体系より現実的です。自動車関してはこれは確かに真実です。</para>
          </note>
        </listitem>

        <listitem>
          <para><emphasis>級数法</emphasis>による減価償却は、資産の評価額が耐用年数経過後にゼロに達するのを除けば、定率法と同様に前部に重み付けされた減価償却費体系です。より多くの減価償却が期間の早いうちに行われるので、これは前部に重み付けされた減価償却費体系です。この手法はアングロサクソン系の国でたいてい使われます。ここに例を示します。</para>

          <para>例 : 最初に、耐用年数合計で資産価値を分割します。例えば、上の例にあるように1500ドルの価値がある資産を、5年間で減価償却します。1500/(1+2+3+4+5)=100という計算を行います。後は、減価償却費および資産価値を次のように計算します。</para>

          <para><table>
              <title>級数法による減価償却費体系の例</title>

              <tgroup cols="3">
                <tbody>
                  <row>
                    <entry><emphasis>年</emphasis></entry>

                    <entry><emphasis>減価償却費</emphasis></entry>

                    <entry><emphasis>残存価格</emphasis></entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>0</entry>

                    <entry>-</entry>

                    <entry>1500</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>1</entry>

                    <entry>100*5=500</entry>

                    <entry>1000</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>2</entry>

                    <entry>100*4=400</entry>

                    <entry>600</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>3</entry>

                    <entry>100*3=300</entry>

                    <entry>300</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>4</entry>

                    <entry>100*2=200</entry>

                    <entry>100</entry>
                  </row>

                  <row>
                    <entry>5</entry>

                    <entry>100*1=100</entry>

                    <entry>0</entry>
                  </row>
                </tbody>
              </tgroup>
            </table></para>
        </listitem>
      </orderedlist>
    </sect2>
  </sect1>

  <sect1 id="dep_accounts1">
    <title>勘定科目のセットアップ</title>

    <para>ほとんどの会計実務では、減価償却費勘定科目をセットアップする多くの異なった方法があります。ほとんどの状況を扱うことができるほど柔軟な、一般的な手法をここにで説明します。必要となる最初の勘定科目は<emphasis>資産原価</emphasis>勘定科目です (&app;勘定科目タイプは<quote>資産</quote>)。ここは単純に資産の最初の購入を記録する場所です。通常、この購入は銀行預金勘定科目からの取引で実現されます。</para>

    <para>資産の減価償却費の動向をおさえるために、2つの減価償却費勘定科目が必要となります。 1番目は<emphasis>累積減価償却費</emphasis>勘定科目です。ここには減価償却額のすべての合計を集めます。負の数を含むことがあります。&app;における勘定科目タイプは<emphasis>資産</emphasis>です。累積減価償却費勘定科目は<emphasis>減価償却費</emphasis>勘定科目によって釣り合います。ここにはすべての定期的な減価償却費が記録されています。&app;における勘定科目タイプは<emphasis>費用</emphasis>です。</para>

    <para>以下に、2つの資産、ITEM1、およびITEM2の減価償却費を追跡するための一般的な勘定科目階層があります。<quote>資産原価</quote>」勘定科目は<quote>現金</quote>勘定科目と釣り合います。累積減価償却費勘定科目は減価償却費勘定科目と釣り合います。</para>

    <literallayout>
-資産
   -固定資産
      -ITEM1 
         -原価                       (資産原価勘定科目)
         -減価償却費                 (累積減価償却費勘定科目)
      -ITEM2
         -原価                       (資産原価勘定)
         -減価償却費                 (累積減価償却費勘定科目)
   -流動資産
      -現金
-費用
   -減価償却費                       (減価償却費勘定科目)
  </literallayout>

    <para>上で示された勘定科目階層の機能の1つは、減価償却が行われる資産に関する重要な要約評価額が容易にわかることです。<guilabel>資産:固定資産:ITEM1</guilabel>勘定科目合計はITEM1に関する現在の評価価格を示します。<guilabel>資産:固定資産:ITEM1:原価</guilabel>は、ITEM1のためにもともといくらを支払ったかを示します。<guilabel>資産:固定資産:ITEM1:減価償却費</guilabel>はITEM1に関する減価償却発生額を示します。最後に<guilabel>費用:減価償却費</guilabel>はすべての資産の総減価償却発生額を示します。</para>

    <para>異なった勘定科目階層を使用するのは、確かに可能です。この一般的な勘定科目セットアップは、<emphasis>資産原価</emphasis>と<emphasis>減価償却</emphasis>が行われる資産勘定科目が結合しています。これには勘定科目階層を乱す勘定科目がより少ないという利点があります。しかし、欠点として、上記の項で言及された要約の詳細のいくつかを決定するために、勘定科目記録簿ウインドウを開かなければなりません。ほとんどの場合、それを行う多くの方法があるので、この運用方法が最も良いのとわかるでしょう。</para>

    <para>すべての会計期間、手作業で減価償却額を実際に入力します。&app;には、(まだ) 自動的に減価償却費体系計算を実行したり、自動的に適切な勘定科目に評価額を入力するための方法が全くありません。しかしながら会計期間は通常1年であるので、本当に手で行わなければならない作業はそれほど多くありません。</para>
  </sect1>

  <sect1 id="dep_example1">
    <title>例</title>

    <para>次に進み、例を通してみてみましょう。あなたは写真家であり、個人事業に自動車と高価なカメラを使用すると想定します事業税から減価償却費を差し引くことができるかもしれないので、これらの項目で減価償却費を追跡します。</para>

    <para>第1ステップは勘定科目階層を作ることです (前項で、ITEM1、ITEM2と表示されている部分を<quote>自動車</quote>と<quote>カメラ</quote>に置き換えます)。今度は、各項目のために普通預金勘定科目から適切な<guilabel>資産原価</guilabel>勘定科目まで資金移動することによって、資産の価値を記録します (自動車の例では、<guilabel>資産:固定資産:自動車:原価</guilabel>勘定科目)。この例では、銀行預金口座を3万ドルで開始します。自動車の費用を2万ドルとします。カメラの費用を1万ドルとします。どちらも2000年1月1日に購入しました。</para>

    <screenshot id="dep_example">
      <mediaobject>
        <imageobject>
          <imagedata fileref="figures/dep_example.png" format="PNG"
                     srccredit="Bengt Thuree" />
        </imageobject>

        <textobject>
          <phrase>資産の減価償却の実施例1</phrase>
        </textobject>

        <caption><para>減価償却を行う前の資産減価償却費メインウィンドウ例</para></caption>
      </mediaobject>
    </screenshot>

    <para>税法を参照して、これらの項目に関して<quote>級数法</quote>体系を5年にわたって使用して減価償却費を報告しなければならないことが分かりました。よって、1年目から5年目までの自動車の減価償却額は毎年それぞれ6667ドル、5333ドル、4000ドル、2667ドル、1333ドルになります。最も近いドルに丸めています。カメラの減価償却額は毎年それぞれ3333ドル、2667ドル、2000ドルと、1333ドルと、667ドルになります。これらの評価額を計算するためには前項の減価償却費体系の式を参照してください。</para>

    <para>各会計期間の間 (すなわち毎年度)、費用として減価償却費を<emphasis>適切な減価償却費</emphasis>勘定科目に記録します (例えば、自動車に関しては<guilabel>資産:固定資産:自動車:減価償却費</guilabel>勘定科目)。以下の2つのウィンドウは、減価償却費として<quote>級数法</quote>体系を使用した、3年後のあなたの自動車の減価償却費勘定科目のメインウィンドウを示します (すなわち3回の期間)。</para>

    <screenshot id="dep_assetreg">
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          <imagedata fileref="figures/dep_assetreg.png" format="PNG"
                     srccredit="Bengt Thuree" />
        </imageobject>

        <textobject>
          <phrase>資産減価償却費記録簿ウインドウ</phrase>
        </textobject>

        <caption><para>資産減価償却費記録簿ウインドウ</para></caption>
      </mediaobject>
    </screenshot>

    <screenshot id="dep_assetmain">
      <mediaobject>
        <imageobject>
          <imagedata fileref="figures/dep_assetmain.png" format="PNG"
                     srccredit="Bengt Thuree" />
        </imageobject>

        <textobject>
          <phrase>資産減価償却費メインウィンドウ</phrase>
        </textobject>

        <caption><para>資産減価償却費メインウィンドウ</para></caption>
      </mediaobject>
    </screenshot>

    <note>
      <para>減価償却費は税金問題と密接に関連しているので、あなたにとって適した方法を選択することが常に自由であるとは限りません。間違った計算を修正するには、1回目から正しい計算を行うより非常に多くの時間と手間がかかります。よって、資産の減価償却を計画しているなら、許可されている、または使用しなければならない体系を確実行うことが賢明です。</para>
    </note>
  </sect1>
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